「他店より高かったら安くします」は本当か

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大手の家電量販店へ買い物に行くと、必ずといっていいほど「他店より1円でも高かったら店員に言ってください」という張り紙を目にすることができます。買い物に行くときはだいたい買いたい物は決まっていることが多いので、その値段をインターネットでの価格比較サイトや近所の折り込み広告を握りしめ、勇んで量販店へ向かいます。

自分も、東芝のREGZAに接続するための2TBあるNAS対応のハードディスクを購入するために価格.comの最安値を参考にして大手の量販店へ交渉に行きました。しかし、残念ながら取り合ってくれません。悲しくなって結果としてはそのインターネットサイトで購入することにしました。

このように、どんな商品でも他店より安くしてくれるわけではないようで、中には例外は含まれているようです。そこで、過去の経験ととあるサイトの情報をもとに、どのようなケースがあるのかを挙げてみたいと思います。

<他店より高くても安くしない場合>
・他店がバーゲン価格である
他店が公表している価格がバーゲン価格場合、通常価格ではないことから、いくら他店が安くても、その価格より安くしてくれることはほとんどありません。あったとしても稀であるといえるでしょう。その稀なケースというのは、こっちの店もバーゲン中であるにもかかわらず、他店のバーゲン価格より高額な場合、つまりバーゲン価格 VS. バーゲン価格 で負けているときのみ有効というレアケースになります。

・他店がインターネットショップである
今回自分がやってしまったケースがこれになります。インターネットショップは店舗をもたないことから、通常のリアルな店舗よりもコストがかかっていないので、かなり安い価格で販売することができます。そんな店に価格で張り合っていたら、赤字になってしまうことから量販店としては拒否ベースになってしまうのです。例外としては、インターネットショップでも店舗があって、店頭で受け取れる場合は価格相談ができるかもしれません。

・原価割れしている
仕入れ価格よりも安くなっているものは、いくら他店が安くても仕入れ価格より値引きしてくれません。原価割れの価格で売っているお店の場合、倒産した店から安く買い取っている場合や、問屋が見切りをつけて損を覚悟で卸している可能性があり、いくら他店より高くても値引きすることはできません。

・ポイント還元分を計上している
これもよくある話ですが、ポイント還元を差し引くと他店よりも安くなるケースの場合には、店員はここぞとばかりにそれをアピールします。一見ポイントによって非常にお得になったイメージがありますが、次回も購入しないとその恩恵を受けることはできません。付属品をあえて一緒に買わずに、分けて購入して先ほどついたポイントを利用する等をするといいでしょう。

以上、簡単に説明しましたが基本的に他のお店の値段情報をプリントアウトして持って行くのは無駄にはなりません。店員によって、状況によって割り引いてくれたり、値札よりも安く購入できることが多いので、やってみるといいと思います。

【参考】未来検索ガジェット通信
http://getnews.jp/archives/7174


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